【ドローンの飛行禁止空域を調べる方法】許可承認申請に使える4つのお役立ちツール(アプリ)を紹介。
2021/6/17
2023/12/11
趣味や業務での活用が広がっているドローン飛行。
いざ飛ばそうと思った場所が「飛行禁止エリアなのでは!?」「もしかして許可承認をとらないといけない!?」とよく分からず不安になったりしませんか?
実は、飛行禁止エリアを簡単に調べる方法があります。
なぜなら、飛行禁止エリアを調べるためのアプリケーションサービスがあるからです。
しかも、無料で使うことができちゃいます。
国土交通省(※厳密には航空局)へ申請をするさいの事前調査にも役立ちます。
この記事では、ドローン飛行禁止空域を調べるのに役立つ方法やツールを紹介していきます。
この記事を読めば「飛行禁止空域を調べる」のにどのツールを使えばよいか分かるようになりますよ。
Contents
ドローン飛行禁止空域を調べたり、申請したりするときに役立つツール(アプリ)を紹介
ドローンの飛行禁止エリアに関連する法令は「航空法」と「小型無人機等飛行禁止法(ドローン規制法)」です。
この飛行禁止エリアの判断を間違うと法律違反を犯し、罰則をうける。。。。
なんていうことになってしまう可能性があるので注意しましょう。
ツールを使って飛行禁止を調べる前に、航空法と小型無人機等飛行禁止法(ドローン規制法)で定められている禁止空域を知っておくことが大前提です。
それでは、次の文から飛行禁止空域と、それを調べるのに役立つツール4つを紹介していきましょう。
法令で定められている飛行禁止空域とは
じっさいにどこが禁止されているかを調べる前提として、法令で決められている飛行禁止空域を確認してみましょう。
航空法で定められている禁止飛行空域
航空法ではこれら3つに該当する場所の飛行が禁止されています。
- 地表又は水面から百五十メートル以上の高さの空域
- 人または家屋の密集している地域の上空
- 空港周辺空域
小型無人機等飛行禁止法で定められている飛行禁止空域
次にあげる施設が小型無人機等飛行禁止法で書かれている飛行禁止空域の代表例です。
(※一時的に禁止空域が設定されることもありえます。)
- 国会議事堂
- 内閣総理大臣官邸
- 最高裁判所
- 皇居
- 対象となる政党事務所
- 自衛隊や在日米軍基地など
- 外国公館等
- 原子力事業所
これらの他に、「期間」や「場所」を指定された飛行禁止空域というのもあります。
航空法以外で定められた飛行禁止空域について知りたい方はコチラの記事でご確認下さい。
お役立ちツールの紹介
この記事では4つのツールを紹介します。
- 国土地理院
- DJIフライトマップ
- ドローンフライトナビ
- DIDチェック
国土地理院 地理院地図
国土地理院 地理院地図のURLアドレスはこちらです。
画面の左上にある「地図」と書かれているアイコンをクリックします。
アイコンをクリックするとウインドウが開きリストが現れます。
リストの中に「人口集中地区」という項目があるので、それを選択します。
「人口集中地区」が赤色で表示されます。
場所を簡単に見つけ出したいときは検索項目がありますので、そこに住所、緯度経度、地名などを入力してください。
距離計測や作図機能もある
国土地理院地図ですが距離計測や作図機能もあります。
テキスト入力も可能です。
地図上でそれらの機能を使い提出書類の添付画像に活用することもできます。
DJIフライトマップ
下のURLアドレスでDJIフライトマップに移行できます。
https://www.dji.com/jp/flysafe/geo-map
サイトの右下に言語選択項目があります。
言語選択により日本語へ変換が可能です。
飛行制限空域や人口密集地域などが分かりやすく色分けされています。
とても分かりやすいのですが、すべての飛行禁止エリアが確実に網羅されていない可能性もあります。
実際に飛行させるときは、そのエリアの管轄官庁へ連絡して事前確認を行うことをオススメします。
ちなみにですが、地図上では飛行可能区域も色分けして表示されています。
ドローン飛行の練習する場所を探すのにもとても便利な機能ですのでご活用ください。
ドローンフライトナビ
ドローンの飛行禁止区域を調べるのにiPhoneのアプリを活用するというのもとても便利です。
ここでは「ドローンフライトナビ–飛行制限確認地図」というアプリがあります。
こちらは最新の航空法や小型無人機等飛行禁止法で示された飛行制限エリアに対応しています。
このアプリですが、無料で使用することができます。
人口集中地区や小型無人機等飛行禁止法の対象施設を手早く調べたいときに役立ちます。
また、日の出から日の入りまでの時間帯も計算してくれます。
日中のフライトを計画するのに便利になってきます。
実際に現地へいってフライト前に環境確認を行うときに大変助かります。
ただし、自治体の条例で定められている飛行禁止エリアについては、こちらのアプリではまだ未対応です。
DIDチェック
こちらのアプリでも航空法で禁止されている飛行エリア、いわゆる国土交通省が定める人口集中地区(DID)や空港等の周辺を調べることができます。
機能としてはとてもシンプルですので使いやすいです。
こちらも「この場所で飛行させたい」と思ったときにサクッと調べることができるのが売りとなっています。
こちらのアプリも無料で使用が可能です。
また、日没までの残り時間を教えてくれる機能もあります。
航空法132条の2に、ドローンは日中に飛行させること明記されています。
アプリで日中の時間を割り出してくれるというのは大変便利です。
飛行が禁止されているときは下の図のように信号機の赤表示がなされます。
一方、飛行が可能な時は、逆に青色表示です。
まとめ
ここで紹介したアプリケーションツールを使うことで「ドローンを飛ばしていけないエリア」を簡単に調べることができます。
ただ、それは航空法etcで規制されている空域であって、許可承認を取れば飛行可能となります。
私自身も、申請のときには「果たして許可承認申請が必要か」「どのような許可承認を取ればよいか」を検討するときにツールを使用しています。
ただ、禁止空域を調べるのに法令の知識は必要不可欠。それが無いばっかりに法令違反を犯してしまうということも理解しておかなくていけません。
とりわけ航空法の内容が大切です。それは以下の記事で詳しく解説しています。